「DXアドバイザーに関する意識調査」の結果について

2024/1/25

　当社団が運営する「DXアドバイザー制度」はおかげさまで累計認定者数2,500名を超える規模となり、
各認定者にてDXの推進・普及を進めていただいております。
現在、企業経営において、大企業のみならず中小企業にもDXまたはデジタル化への対応は必須となっていますが、
まだまだ経営陣や推進を担当する方の悩みは尽きないと当社団は考えております。
そこで当社団の運営する「ＤＸアドバイザー」も含め、DXアドバイザーという人材がいかに認知されているか、
また期待すること等を調査いたしました。

これからDXアドバイザーになりたいと考えている方や、企業様の支援をされたいと考えている方の
参考にしていただけましたら幸いです。

■調査概要
調査概要：DXアドバイザーに関する意識調査
調査方法：IDEATECHが提供するリサーチPR「リサピー®︎」の企画によるインターネット調査
調査期間：2024年1月5日〜同年1月9日
有効回答：DX推進を行っている中小企業（従業員数300名未満）の経営者・役員110名
　※構成比は小数点以下第2位を四捨五入しているため、合計しても必ずしも100とはなりません。

■サマリー

　今回は、DX推進を行っている中小企業（従業員数300名未満）の経営者・役員110名を対象に、
DXアドバイザーに関する意識調査を実施しました。

　DXを推進する企業においても、半数以上がDX推進の責任者の選定をしていない実態が明らかとなっており、
その理由には、「社内に推進できる人材がいない/少ない」（36.8%）などが挙げられています。
そのような現状もあってか、約6割がDX推進における悩みを「DXアドバイザー」に相談したいと
考えていることが明らかとなりました。
　相談したい事柄としては、「自社の課題整理と解決方法」が6割以上で最多となっています。　
この点から、中小企業のDX推進において、社内の現状課題とその解決方法を提言していける人材が
不足していることが明らかになりました。
　DX推進には、多岐にわたる「経営的視点」も必要であり、システムやツールへの投資だけではなく、
人材育成への投資も重要です。
　DX推進の基盤支援を担う「DXアドバイザー」人材を社内で育成することは、顧客や社会のニーズに
応える新しい価値を創造するための戦略的な取り組みを行うことがカギだと考えられます。

■詳しい調査内容は、PR TIMESでご覧になれます。
URL: https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000012.000088293.html